国内での本体の構造改革で、特別費用として20億円を計上しました。これは中計で言うところの「稼ぐ力」を高めるための構造改革の一環として、人財の質的転換を目指すために実施したものです。2Q以降に続くものではなく、本件に関わる費用処理も6月末日までに終わっています。本施策の効果としては、当年度２Q以降に15億円程度を見込んでいます。
また、「その他収益・費用」の部分は、この1Qの退職特別加算金が20億円と、14年度のHDD用ガラス基板事業の資産売却益の15億円で計35億円となりました。