売上高は前回の1兆円に対して今回1兆100億円としました。為替前提の1ドル100円を105円に見直したということにより75億円の増、その75億円は特に情報機器事業に影響します。為替影響も含め情報機器セグメントの売上は前回予想からプラス100億円とし、産業用材料・機器をプラス50億円、ヘルスケアについては上期の実態もあり、下期についても少し慎重にみる必要もありマイナス50億円としました。営業利益は前回予想の620億円に対して30億円の増益ですが、情報機器は下期の欧州経済に不透明感があるということもあり据置きとしました。産業用材料・機器については、上期の上振れ分はプラスにしますが、下期については現在、期初の会社計画を据え置くという形にしています。
一方ヘルスケアはマイナス25億円、コーポレートその他でマイナス10億円と見ており、トータルで650億円としました。