こちらは第2四半期の営業利益の増減要因をグラフにして表したものになります。

前年同期実績と比較しまして、売上高の増収、広告宣伝費の削減のほか、定番商品が安定的に販売できたこともあり、店頭での販売費抑制につながりました。

生産効率の改善では、エネルギーコスト削減に向けて取り組みを強化したことと省力化を目的とした設備への切替等を行っております。
また、生産現場においては原価低減活動として、製造ラインの人員抑制を図ってまいりました。

商品規格見直し等において大きく増益となった内容は価格改定の影響になります。