連結全体での営業利益の増減要因としましては、前年と比較すると減益となりました。
これは、売上高減収、戦略的に投下した広告費の増加、物流費上昇等の影響が減益項目となったことが大きな要因になります。
一方、増益要因としましては、原材料関係におけるコストダウンがしっかりと取り組めていること、主力品へ販売を集中したことによるプロダクトミックスの改善効果になります。