グローバル競争に勝ち抜くメーカーとなるために、この３ヶ年ではモノづくり改革を実施し、連結粗利率を2016年度には2013年度比で2ポイント改善の50%以上を目指します。
販管費の削減については、事業における管理間接部門の効率化に加えて、コーポレート部門においても事業成長のために貢献する機能を先鋭化させる一方で効率化を進め、2016年度には50億円の削減を目指します。これらにより、2016年度の販管費率は2013年度比2ポイント改善の40%以下を目指します。本中計ではトランスフォームの為の投資を実施しますが、一方で筋肉質な企業体質維持の為に今後も構造改革は継続的に実施します。