機能材料事業は2013年度の583億円に対し、2014年度はTACフィルムの市況悪化や価格影響などのリスクを慎重に織り込み490億円と減収を見込みますが、2013年度後半より投入したモバイル向けの薄膜品やTV用途向けのVA-TACフィルムの2014年度後半での新製品投入などにより2016年度の新製品比率を60%にまで高めます。同事業は減価償却もほぼ終了しており、今後については新規投資は極力行わずに生産効率の向上による製造コスト削減を推進し、価格変化を吸収したうえで収益性の向上に粘り強く取り組みます。TACフィルムに次ぐ事業の柱として、ウィンドウフィルムやバリアフィルムの事業拡大に注力しており、販路も自社開拓とB2B経由と両面で推進。同分野の事業規模を2016年度は2013年度比で150億円に拡大します。有機EL照明については時間軸が長く、2020年度に500億円の事業規模を想定しており、本中計においては本格的な事業貢献を見込んでいません。この3年間については特長を活かした用途開発や顧客獲得に加え、LEDに負けない製造コストの実現に向けた量産技術の確立に取り組みます。