情報機器事業は、売上高が12％の増収でした。商業・産業印刷、いわゆるプロダクションプリントやMPMの領域で大きく伸ばし24％の増収となりました。
ヘルスケア事業では、昨年は特に国内が厳しかったのですが、今年の1Qは増収基調に戻ってきており11％の売上増です。
産業用材料・機器事業は前年同期比6％減収、特に機能材料では10％の減収となりました。これは、前年の1QはWindows XPのサポート終了に伴うノートPC特需によってTACフィルムの販売増加がありましたので、そことの比較で減収となったものです。昨年度3Qや4Qと比べると、当期の売上げは上回っています。
営業利益に関しては、情報機器事業は3％増益ですが、これは為替のマイナス影響を含めた数字で、為替の影響を排除しますと11％の増益です。
ヘルスケア事業は若干ですがプラスに転じました。
産業用材料・機器事業に関しては20億円の減益となりましたが、P3のグラフにある通り事業要因としての実態はマイナス7億円です。昨年のHDD用ガラス基板事業撤退に伴う資産売却益15億円のうちの大部分がこのセグメントに影響し、今期減益の大きな要因になりました。
コーポレート他の部分では27億円ほど悪化しました。このうちの20億円が構造改革(希望退職)の費用で、他には前年に売却した社宅・寮の売却益が約4億円あり、計24億円が特殊要因として入っています。