セグメント別の業績予想では、情報機器の売上高は伸びないとみています。しかしながら、為替影響を排除しますと10％の増収がこの8,300億円の数字の意味するところです。営業利益もマイナス3％で減益ですが、為替影響を除くと21％の実質増益になります。
ヘルスケア事業については、15年度の好調をさらに強化していきます。産業用機材機器については、TACの生産の増強という体制も整い、新製品あるいは領域拡大ということで、16年については利益の面においてもプラスを予想しています。計測機器中心に効果を出すことにより、産業用材料・機器事業の営業利益を50億円増やしていく見通しです。