売上高は、各事業の主力製品販売増やM&A推進により前年比で６％の増収となりました。
営業利益は、情報機器事業の減益を産業用材料・機器事業やヘルスケア事業の増益が補い、グループ全体では増益となった一方で、公表値に対しては残念ながら未達となりました。
未達となった要因は、情報機器事業では期末の販売追込み時に製品が低位機種中心となったことによる収益性の悪化と、製造におけるＡ３カラーＭＦＰ新製品のコストダウンの遅延です。これらの要因については後程詳細に説明をします。
産業用材料・機器事業では、第４四半期におけるＴＡＣフィルムのシェア変動は想定内であったものの、液晶パネル市況の調整が想定以上に落ち込み、当初見込んでいた程の上振れとはなりませんでした。
当期純利益では２９億円の減損損失を計上した結果、前年比で減益となりました。
産業用材料・機器事業における光学分野や、ヘルスケア事業におけるフィルム分野など、採算性が悪化している分野の早期収益性改善に向けた施策として実施しました。