産業用材料・機器事業はTACフィルムやデジタル一眼用交換レンズの販売増や色計測機器での大口受注獲得により増収増益となりました。
ページ右側の営業利益増減分析では経費が前年比２８億円していますが、これは機能性材料事業における新規事業の立ち上げに伴う費用増加と、計測機器事業におけるＭ＆Ａによる経費増が大きな要因です。