営業利益の増減を要因別に分析すると、最大の要因は為替影響で、対ユーロでの円高進行を主因として△32億円でした。
事業別では、情報機器事業がオフィスカラーの新製品効果もあり、実質+21億円の増益と健闘し、ヘルスケアも増益を確保しましたが、産業用材料・機器が販売減によって△30億円の減益となり、為替のマイナス影響を補いきれませんでした。