4％の増収に寄与したのは、情報機器事業における商業・産業印刷（旧プロダクションプリント分野）、産業用材料・機器事業におけるTAC事業で、ともに前年から13%売上高を伸ばしました。
営業利益では、情報機器事業の堅調による17％増益と、産業用材料・機器での54％増益がポイントです。