P5では営業利益の前年比増減を記載しています。為替の影響が通期で92億円ありました。その他収益費用では、14年度は欧州での減損などの構造改革費用等を計上していましたが、15年度は資産の売却益等があり合計が97億円、そこから15年度の構造改革費用25億円を計上した結果、営業利益は601億円になっています。各セグメントの営業利益については、情報機器事業がマイナス19億円、産業用材料・機器事業は28億円のマイナスで、ヘルスケア事業は14億円のプラスでした。
この情報機器事業のマイナス19億円には、16年度に事業貢献を見込む産業用印刷のインクジェットの本格的な商品開発や、業容転換の先行費用を含んでいます。