当社は第2四半期後に通期の業績予想として15年度の営業利益予想を730億円に下方修正しました。第3四半期が終了した時点においても、730億円の業績予想は変えない前提で経営を進めていましたが、結果として601億円の営業利益になり129億円の乖離が生じました。
内訳は情報機器事業で108億円、TACを中心とする産業用材料の30億円でした。TACはフラットパネル市場の在庫調整の影響を受けました。情報機器事業の108億円では、第3四半期での下振れが30億円、為替の影響が24億円、構造改革費用の追加計上が25億円となり、第4四半期に挽回を期した売上増が、実現できなかったことによる影響は29億円でした。
地域別では、競争環境の厳しかった米国、日本の情報機器事業の収益源であるノンハードが、第4四半期において非常に厳しかったことや、第3四半期からの情報機器事業の下振れの要因でした。